複数のプレイヤーで対戦するコンピュータゲームをスポーツ・競技と捉え、高額な賞金のかけられた世界規模の大会も開催されている“エレクトロニック・スポーツ(略称：eスポーツ)”。
その、日本国内における普及と発展を目的とした団体「一般社団法人日本eスポーツ連合(Japan esports Union：略称JeSU)」が設立され、2月1日(木)より、正式に活動がスタートした。
JeSU(以下、日本eスポーツ連合)の立ち上げに合わせて、同日には設立発表会も開催。会場には、代表理事の岡村秀樹氏をはじめ、理事の浜村弘一氏、平方彰氏、鈴木文雄氏、辻本春弘氏、早川英樹氏、越智政人氏らが登壇。同団体設立の背景や設立趣旨について明かした。
eスポーツを調査するNEWZOO社(本社：オランダ)の試算では、世界におけるeスポーツの視聴者・観衆は、2020年には5億人を超えると予想され、その人気は、リアルなメジャースポーツに匹敵する規模になりつつあるという。
それを象徴するかのように、2022年に杭州で開催されるアジア競技大会では、eスポーツが公式種目に追加されることが決定。韓国では、間もなく開催される平昌オリンピックに合わせて、大規模なeスポーツの大会が開催されることも話題になっている。
日本eスポーツ連合は、このような情勢を念頭に、既存のeスポーツ団体「日本eスポーツ協会」、「e-sports促進機構」、「日本eスポーツ連盟」を統合。ゲームメーカー各社が加盟する「コンピュータエンターテインメント協会」、「日本オンラインゲーム協会」の全面的な協力も得て、共通した目的のもと、日本のeスポーツ産業の振興を図るという。
プロライセンスの発行について
今回の発表会で、特に時間を割いて紹介されたのが、国内外で活躍できるeスポーツ選手の育成や地位の向上。そして、それらの選手に発行されるプロライセンスの詳細についてだ。
日本eスポーツ連合によると、「プロフェッショナルとしての自覚を持つこと」「スポーツマンシップに則り、プレイすること」「プレイ技術の向上に日々精進努力すること」「国内eスポーツの発展に寄与すること」が、プロゲーマーの定義に当たるという。
ライセンスが発行されるのは、「前述のプロゲーマーの定義に誓約していること」「当連合公認大会において、公認タイトルの競技で優秀な成績を収めていること」「当連合の指摘する講習を受けること」という3つの条件を満たした場合で、15才以上ならば「ジャパン・eスポーツ・プロライセンス」、13才以上15歳未満なら「ジャパン・eスポーツ・ジュニアライセンス」となる。
また、ライセンス発行開始時から過去にさかのぼり、公認タイトルの大会で著しく優秀な成績を収めた人には、例外的にプロライセンスが発行されたり、複数名での競技の場合は、チームライセンスが発行されたりと、発行管理に関するさまざまなパターンも併せて紹介された。
そして最後には、日本eスポーツ連合が主催者として参加する「闘会議2018」(2月10日・11日、幕張メッセにて開催)の説明も実施。会場では、プロライセンスを発行する公式大会も行われるので、ゲーム実況やゲーム音楽の演奏イベントだけでなく、こちらのステージも注目を浴びそうだ。
さらに「東京ゲームショウ2018」(9月22日・23日、幕張メッセにて開催)においても、公認大会やさまざまなコンテンツを展開予定とのことなので、今後の展開にも期待が高まる。
ソムタム田井
